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2022年3月期以降の5ヶ年の還元方針は、業績連動の利益還元を維持しつつ、配当額の下方硬直性を高めるための指標として、新たに自己資本配当率(DOE)を導入し、「配当性向40%以上、かつDOE4%以上」としています。詳細は中期経営計画の「株主還元方針」をご確認ください。 これまでの配当実績については「配当情報」ページをご覧ください。